保険に関するワンポイントアドバイス

病気・ケガの保険についてのワンポイントアドバイス

万が一、病気にかかって入院したり、ケガをした時に備える保険です。
保険期間が終身で(一生涯で)加入時の保険料がずっと一定のタイプと、何年かごとに更新されるタイプとがあります。更新されるタイプのメリットとしては、同じ保障内容であれば、ご契約当初の保険料は一定タイプのものより割安に設定されていることが多いという点が挙げられますが、後々のご負担は増えてまいります。お客様のライフプランや備えたい保障内容でも異なってまいりますので、ご検討の際はぜひご相談ください。

保障の対象とならないケースを確認しておく

「1入院120日まで入院給付金を支払う」という記述があっても、たとえば「退院日の翌日から起算して180日以内の再入院については1回の入院とみなす」こととなっているタイプの契約なら、120日入院して30日後に再入院し、60日後に退院した、というような場合、一度の入院と見なされ、再入院した後の60日には入院給付金は支払われません。支払われる場合、そうでない場合を確認しておくことが大切です。

継続することを前提にして選ぶ

人は年をとっていくと、病気や入院の可能性も高くなります。したがって高齢になってから新たに加入すると、保険料が高くなります。そう考えると、一生涯継続することを前提として、定期タイプより保険料は割高になりますが、終身タイプの医療保険に入るほうがいいかもしれません。

保険料払込免除特約について

三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)になった時や保険会社の定める特定の障害状態になった場合に、以後の保険料の払い込みが免除になる特約です。保険料はその分割高になりますが、日本人の死亡原因の約5割が三大疾病であることを考えると、保険料の支払いに余裕があるなら付けておいたほうがよいかもしれません。また、生命保険会社によって払込免除事由や払込免除になる時期が異なるので、これも確認しておきましょう。
※ 厚生労働省ホームページ 「死亡総数に占める割合」平成23年人口動態統計月報年計(概数)の概況によると、
悪性新生物 28.5%
心疾患(高血圧性を除く) 15.5%
脳血管疾患 9.9%で、合計53.9%となっています。
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がんの保険選びのワンポイントアドバイス

がん保険は「医療保険」の一種

誤解されやすいのですが、がんで入院した場合も「医療保険」で保障されます。がん保険は、日本人の死因の約1/3を占めるがんのリスクに特に対処するための保険です。検討するときは、ご自分が入っている医療保険や医療特約の内容と照らし合わせ、不足すると思われる部分をカバーする商品を選ぶことをお勧めします。年齢・性別によってもがんのリスクは変わってきます。これもご検討の際のポイントです。

給付の条件について確認しておく

がん保険から給付されるのは、がん入院給付金、がん手術給付金、がん死亡保険金、がん診断給付金、通院給付金など。なかには生存祝金がついているものもあります。 診断給付金には、会社によって給付条件に違いがあります。がんと診断されただけで給付される保険、診断後に治療を始めることが条件の保険、がんで入院することが条件になっている保険など。また保険によっては、診断給付金が複数回受け取れるものもあります。また、上皮内新生物が給付対象になっているかなどもチェックが必要です。いろいろな給付の条件について確認しておく必要があるでしょう。

先進医療について

医療技術の進歩によりさまざまな治療法が確立されていますが、先進医療については健康保険がききません。その分保険料は割高にはなりますが、給付がある保険にすると安心です。また、給付がある場合でも、全額給付と、制限付きのものがあるようです。確認しておきましょう。

保険料払込免除特約について

三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)になったときや保険会社の定める特定の障害状態になった場合に、以後の保険料の払い込みが免除になる特約です。保険料はその分割高になりますが、日本人の死亡原因の約5割が三大疾病であることを考えると、保険料の支払いに余裕があるなら付けておいたほうが良いかもしれません。また、生命保険会社によって払込免除事由や払込免除になる時期が異なるので、これも確認しておきましょう。
※ 厚生労働省ホームページ 平成23年人口動態統計月報年計(概数)の概況によると、
悪性新生物 28.5%
心疾患(高血圧性を除く) 15.5%
脳血管疾患 9.9%で、合計53.9%となっています。
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緩和型医療保険

持病があったり、過去に病歴がある方に、ご加入の基準が緩和された保険です。

保険は“転ばぬ先の杖”とは言われますが、病気になられてから初めて、その価値に気付くこともあります。また、ご病気をされたご家族がいらっしゃる方が、そのご家族のこれからの人生のための保険をお考えになることもあるでしょう。引受基準緩和型医療保険は、持病のある方、過去に病気をされた方でも比較的お入りになりやすい保険です。ご検討の際は通常の保険にご加入できるかをお確かめになることも必要です。
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女性のための医療保険(女性特約つき医療保険)

女性の疾病やライフスタイルに合わせた特約がセットされています。各社の特長がでやすい保険商品でもあります。ご検討の際は比較資料のご請求もどうぞ。ホームページからのお問い合わせやご相談もお待ち申しあげております。
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死亡保障の保険選びのワンポイントアドバイス

万が一の時、いくら必要か考えて選ぶ

必要保障額(保険の対象である被保険者が死亡してしまった時、本人や家族に必要となる資金)は、こどもが小さいほど、また家族の人数が多いほど高額の保障が必要になる可能性が高いです。一生涯で支払う保険料の合計は、マイホーム購入資金に次ぐ大きな金額になる可能性が高いですから、本当に必要な保障額を見極め、保険を検討することが必要です。また、ライフステージの進展により、将来の見直し対象になり得る保険でもあります。

定期保険か、終身保険か?

定期保険は、被保険者が一定の保険期間内に死亡した場合にだけ、死亡保険金が支払われるもので、比較的負担の軽い保険料で保障が得られます。終身保険は定期保険に比べ、保険料が割高になっていますが、保障は一生涯続くものです。たとえば、独身の若いうちなら後で加入するよりも保険料が安く済むので終身保険に加入し、結婚を機に定期保険で保障に厚みをつける。こどもが学校へ通っている間だけ保障を厚くするために現在入っている保険に加えて増やす保障の額だけ定期保険に加入するなどのすみ分けが考えられます。
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年金・積立の保険選びのワンポイントアドバイス

ご自身の年金支給開始年齢を確認しましょう

民間サラリーマンで昭和36年4月2日以降生まれの男性、昭和41年4月2日以降生まれの女性は、60歳定年まで勤めて退職した後の5年間、年金は原則的に支給されません。この5年間の生活資金をどうするか。それを用意する方法として、年金保険や積立保険を活用するのも選択肢の一つです。

公的年金の補完として活用しましょう

国民年金の平均支給月額は5万4,856円、厚生年金の平均支給月額は15万1,374円※1。老後生活にかかると考えられている費用は約25万円※2。 ある程度ゆとりある老後を過ごすには、月額35.4万円程度の生活費が必要だといわれています※3。公的年金を補完する手段として、年金保険や積立保険を活用するのも有効です。
※1 平成24年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況(厚生労働省年金局)より
※2 高齢夫婦無職世帯 家計調査報告(家計収支編)平成26年速報(総務省統計局)より
※3 平成25年度生活保障に関する調査(生命保険文化センター)より

さまざまなタイプがあります

払込金額に対し、もらえる年金額が確定しているタイプ、運用次第でもらえる年金額が増減するタイプ、ケガなどに対する補償がついたタイプなど。保険会社、商品ごとに条件が違います。よく調べ、理解してから加入しましょう。ご自身のライフスタイルや既加入の保険内容なども条件に入れ、専門家のアドバイスを受けることもひとつの方法です。
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介護保険

ご自分のこと、ご夫婦お二人のこと、ご両親のこと、将来の心配事のひとつに介護のことをお考えになる方は多いのではないでしょうか? 髙島屋保険では、公的介護保険のことからご説明し、お客様にとってどのような備えが追加に必要かをご一緒に考えさせていただきます。
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自動車・バイクの保険選びのワンポイントアドバイス

「一番安い」ではなく「一番合う」保険を選ぶ

自動車保険の4つの役割を考えた上で、バランスよく、節約する部分と手厚く補償する部分をきちんと考えることが必要でしょう。たとえば、買ったばかりの車やバイクを運転する場合なら、車両保険をつけたほうがよいかもしれません。

「リスク細分型自動車保険」で納得の保険料

車を運転する人によって年齢・性別・運転歴・お車の使用目的や使用状況などはそれぞれ違い、それに応じてリスク要因(危険度)も違います。そこで車を運転する人のリスク要因(危険度)に応じて細かく保険料の算出を行っているのが「リスク細分型自動車保険」です。車を運転する人の条件などによっては保険料が節約できるかもしれませんので、自動車保険の満期などを機会に保険料を見直してみましょう。

ライフスタイルの変化に合わせて見直す

契約が長期にわたる生命保険と違い、自動車保険1年という短いサイクルで契約内容を見直す機会がやってきます。車を買い替えてないか、運転する人が増えていないか、車両保険は必要か、など。いざという時のための自動車保険なのですから、ご自身のライフスタイルに合わせて定期的に見直しましょう。

サービス体制も重要なポイント

いざ事故が起こったとき、事故受付の体制、車の移動、示談の交渉など、保険会社のサービス体制も重要な選択ポイントになります。どんなサービスがどれだけ受けられるか、加入前に確認しておきましょう。
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住まい・暮らしの保険選びのワンポイントアドバイス

適切な保険金額を設定しましょう

保険金額を設定する場合には、再調達価額(損害が発生した時の発生した場所における保険の対象と同一の構造、質、用途、規模、型、能力のものを再築または再取得するのに必要な金額)で設定しましょう。時価額(損害が発生した時の発生した場所における保険の対象の価額であって、再調達価額から使用による消耗分を差し引いた額)で設定すると、たとえば建物が全焼した場合、同等の家を建て直すだけの補償を得られない場合があります。
再調達価額で保険金額を設定するには「価額協定保険特約(建物新価・家財新価用)」 という特約をセットします。最近の保険商品には特約をセットすることなく再調達価額が基準とされているものもあります。

地震保険に入りましょう

火災保険だけでは、地震による損害は補償されません。(地震火災費用保険金はお支払いの対象となる場合があります。)また、火災保険に加入せず地震保険のみ単独で契約することができません。なお、大規模地震対策特別措置法に基づく警戒宣言の発令後は、該当地域では新規加入や増額ができませんので、注意が必要です。

さらにさまざまなリスクに備える保険もあります

火災・風災以外に、落雷、水災(床上浸水)、雪災や盗難まで補償が得られる保険もあります。最近は更に、類焼損害・見舞費用や区分所有建物での共用部分の修理費用など、会社により種々のリスクに備えた特約をセットできる保険が用意されています。
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旅行・レジャーの保険選びのワンポイントアドバイス

クレジットカードに付いている旅行保険について調べておきましょう

カード会社によっては、いわゆる「一般カード」には国内旅行傷害保険が付いていないものもあります。また、カードによる航空旅客料金・旅行代金の支払いが保険加入の条件になっているものもあります。ご旅行前に余裕をもって内容を調べておかれることをお勧めします。また、もしカード付帯の補償だけではご不安と思われることがございましたら、お早めにご相談ください。いわば補強として別途旅行保険にご加入されることもできます。

傷害保険に特約を付けて、レジャーのリスクに対応できる場合があります

ハイキング、サイクリング、アウトドア、釣りなど、さまざまなレジャーがありますが、傷害保険に入る際、特約を付ければ、そのレジャー中のケガなどに対応できる場合がありますので、調べておくとよいでしょう。
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就職したら

ライフプランと一緒にリスクも考える

新社会人としてスタートしたら“若いから病気にかからないだろう”という安易な考えは卒業しましょう。病気は若くてもかかる場合があります。更に交通事故やケガのリスクも若いからこそ高いのです。社会的責任が生まれた今こそ、備えることが大切になります。まず、最低限の保障から始めて、ライフスタイルの変化によって見直しませんか?

個人年金を若い時から考える人が増加

厚生労働省が発表した意識調査※1では、65歳以上では全体の約77%が公的年金を当てにしていますが、20歳代では約38%にとどまっています。また個人年金への加入も全体の16%になったとのこと。若い時からライフプランをしっかり持ち、老後の備えをする人が当たり前の時代になるのかもしれません。
※1 2011年8月厚生労働省が日経新聞にて発表(平成21年 社会保障における公的・私的サービスに関する意識等調査報告書)
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家族が増えたら

ご家族の安心のために

一人から二人、そして三人と、家族が増えていく喜びは大きく、また責任も感じられていくものですね。ご夫婦でどのようなライフスタイルで家庭を築くか、お子さまの教育環境をどのように考えるかなどで変わりますが、いざという時に安心できる将来の計画を立てることが理想といえます。たとえば、お子さまが小さくて、ご主人が担う将来への責任が大きな時期は、ご主人の死亡保障を大きく。共働きの場合は、奥さまの収入が途絶えた時の備え。お子さまには学資保険が考えられます。そしてお子さまが成人された後やご両親の介護をお考えになる時、収入形態が変わった時など、ご家族のライフステージが変化した時には、保険の見直しのチャンスです。現在のご家族にとって、必要な保険をご一緒に考えさせていただきます。ぜひ、お気軽にご相談くださいませ。
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お子さまのための保険

教育資金は早期対策がポイント

お子さまが成長していく姿を想像するだけで、親にとっては喜びですね。我が子をよりよい環境で育てたい、教育を受けさせたいと思った時に夢を実現する、教育費用や進学費用は計画的に準備しておきたいところです。たとえば、お子さまを幼稚園3歳から高等学校3学年までの15年間、すべて公立に通った場合では総額約550万円、私立では総額約1,370万円※1かかります。進学のタイミングに合わせてお祝い金がおりる学資保険はもちろん、契約者である親御さんに万一があったときに育英年金を受け取れるようなタイプやお子さまの医療保障特約など多くのプランがありますが、無理のない保険金額で満期まで払い続けられるプランを選ぶのが望ましいといえます。
※1文部科学省平成22年調査、
  「学習費等」には授業料などの学校教育費や学校給食費,学校外活動費が含まれる。

安心してお子さまの成長を見守りましょう

お子さまが、小学生になり一人で行動するようになると、さまざまなリスクが考えられます。日常生活のケガなどご自身のケガはもとより、自転車で歩行者にぶつかってケガをさせてしまったり、駐車中の車のボディに接触して傷つけてしまったりなど、他の人への賠償責任が生じることもあります。
お子さまをのびのびと元気に育てるためにも、傷害保険を検討されてはいかがでしょうか。また、お子さまの事故の際にも有効な個人賠償責任保険にはお入りでしょうか、今ご加入の損害保険の特約として付いているか、示談交渉サービスは付いているか、確認をお勧めします。
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ペットのための保険

いざという時に十分な治療を

ペットは愛する家族の一員だから、もしもの時も、安心して治療を受けさせてあげたいですね。毎日元気で愛らしいペットも、人間と同じく病気やケガのリスクをかかえています。年齢とともに病気をしやすくなったり、身体が不自由になったりすることもあるのです。そんな時に動物病院に行くと公的な健康保険がないために診療が高額になるケースも。ペットの具合が悪い時に、十分な治療をしてあげるためにもペット保険をご検討ください。
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女性の暮らしと健康

“私らしさ”を保つ備えとケアを

女性のライフスタイルはとても多様化し、生活に対するリスクもそれぞれ違ってきます。たとえば、専業主婦の方で、保険は必要ないと思われても、もし入院された場合は、家事代行やベビーシッターなど思わぬ出費が必要になるかもしれません。独身の方は、ケガや病気で入院した時の医療保障に加えて、収入が途絶えた時の備えも必要でしょう。共働きの方は、奥さまが家計にどの位の割合で貢献しているかによって変わりますが、ローンを組んでいる場合は、いざという時にローンの負担を抑える備えなども必要になってきます。

経済的なリスクとともに考えなければならないのは、女性ならではの健康へのリスクです。個人差はありますがホルモンバランスの関係で体調が変わるなどの女性特有のトラブルをはじめとして、がんにも女性特有のものがあります。また、心と身体の健康という面からは、精神的なストレスもリスクのひとつです。リスク管理の一歩目は、心身共に健康な生活です。その上でもし不調を感じられた時は早めに医師の診察を受けることが大切です。女性のがんに対応した保険、医療相談付きの女性向け医療保険も色々とございます。資料のご請求、ご相談をお待ち申しあげております。

素敵な老後を迎えるために

日本の平均寿命は世界でトップ。特に女性は平均86.4歳※1と長寿を誇っています。更に長寿というだけでなく、趣味や旅行など生き生きとした老後生活を目指しています。年齢を重ねた時に訪れる喜びは、健康と備えがあってこそ。お金の備えに対しては、ご自身の年金額を知った上で、個人年金をご検討されてはいかがでしょう。また、将来自分に介護が必要となった場合、公的な介護と合わせてどんな備えをしておくべきか、さらに、万一ご両親の介護が必要になったら、病院の送り迎えや食事のケアなど十分にしてあげられるだろうか? さまざまなリスクに対してもポジティブに考え、自分らしく対応していく女性を応援します。

※1厚生労働省2007年統計
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ゆとりのシニアライフ

ご自身やご夫婦のための備え重視へ

お子さまが社会人になられたら保険見直しの時。ご家族のための死亡保障を減らして、年金・積立型の保険に移行するのも賢い選択かもしれません。公的年金の満額支給が65歳からになった今、60歳からの生活資金の確保や思いがけない病気での通院、入院などを想定した備えが必要になります。「アクティブシニア」と呼ばれるように、元気なシニアは旅行やスポーツ、新しい知識の取得や社交などにも積極的です。ゆとりの資金計画で豊かな老後生活を送りましょう。

年齢によってリスクが高まる病気

シニアライフにとって必要なのは、主に生活習慣病を中心とした医療保障と介護に備えた保障などが挙げられます。さらにアクティブに行動されるシニア層では、ケガなどの心配も増えてきます。年齢が上がることによって考えられるリスクを考え、現在ご加入の保険を見直してみましょう。もし、ご主人が倒れられたら奥さまが介護する場合が多く、負担は他のご家族にもかかってきます。さらに、介護をする方が疲れて倒れてしまうケースも考えられるのです。いざという時の介護保険はご家族への思いやりです。リタイア後のライフプランに必要な保険のご相談をお待ち申しあげております。
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少額短期保険

少額短期保険業とは保険業法上の保険業のうち、一定事業規模の範囲内において少額かつ短期の保険の引受けのみを行う事業をいいます。平成18年4月に、保険会社を規制する法律である保険業法が改正され、新たに少額短期保険制度が設けられました。
少額短期保険事業者は、内閣総理大臣への登録制となっており、その業務内容については、保険契約者等の保護の観点から、事業開始に当たって一定の保証金の供託や資産運用、保険募集、情報開示などにおいて保険業法に基づく各種の規定が適用されております。
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